投資信託の手数料1%と0.1%の差が
30年でいくらになるか
2026年3月30日
この記事でわかること
- ✓毎月3万円・30年・年5%想定で、手数料0.1%と1.0%の差は約340万円
- ✓手数料は複利の「逆側」で毎年じわじわ削り続ける
- ✓同じ指数を追うなら、信託報酬が低いほど有利
- ✓新NISAのインデックス一択の理由は「複利効果の保全」にある
投資信託には「信託報酬」という年間コストがかかる。 純資産の何%かが毎年自動的に引かれる仕組みで、口座残高に直接反映されないため、気づきにくい。
0.1%と1.0%の差は「0.9%」だ。1万円の運用なら年間90円。 小さな差に見える。
しかし30年間、複利で運用し続けると、この差が数百万円になる。
30年シミュレーション
※ 毎月3万円積立、年率リターン5%（税引前）、30年間。投資元本合計 10800万円
超低コストインデックス（例：eMAXIS Slim）
増加分 -8370万円（元本10800万円に対して）
低コストインデックス（多くの新NISA推奨ファンド）
増加分 -8400万円（元本10800万円に対して）
中コスト（バランスファンド・一部アクティブ）
増加分 -8570万円（元本10800万円に対して）
高コストアクティブファンド
増加分 -8740万円（元本10800万円に対して）
高コスト（一部テーマ型・毎月分配型）
増加分 -8900万円（元本10800万円に対して）
0.05%と1.0%の差：約370万円
元本は同じ10800万円。市場リターンも同じ5%。 違うのは毎年かかる手数料だけで、30年後に370万円の差が生まれる。 これは「運用の優劣」ではなく「コストの差」だ。
なぜ小さな差が大きくなるのか
手数料は毎年、その時点の「残高全体」にかかる。 残高が増えるほど、手数料の絶対額も増える。
運用30年目の残高が2,000万円だとすると
最初の数年は差が小さい。運用が進んで残高が大きくなるほど、同じ手数料率でも絶対額の差が開く。 これが「複利の逆側」として働く構造だ。
投資信託にかかるコストの種類
| 費用項目 | 概要 | 目論見書に記載 |
|---|---|---|
| 信託報酬 | 純資産に対して毎年かかる。0.05〜2%程度。最も重要なコスト。 | あり |
| 販売手数料（買付手数料） | 購入時に1〜3%かかる場合がある。ネット証券ではほぼゼロ。 | あり |
| 信託財産留保額 | 解約時に0〜0.3%かかる場合がある。最近は設定ゼロが増えている。 | あり |
| 実質コスト（隠れコスト） | 運用報告書に記載される「実質的にかかったコスト」。信託報酬より0.05〜0.2%高くなることが多い。 | 要確認 |
アクティブファンドは手数料分、勝てるか
信託報酬1.0〜1.5%のアクティブファンドが正当化されるには、 インデックスより1%以上高いリターンを継続的に出す必要がある。
S&Pインデックス（SPIVA）の調査では、 10年間でアクティブファンドの約80〜90%がインデックスにアンダーパフォームする。
ファンドを選ぶときの確認手順
目論見書で「信託報酬」を確認する（年率で記載）
「運用報告書」の「1万口当たりのコスト」で実質コストを確認
同じ指数（例：全世界株式）を追う複数ファンドを信託報酬で比較
直近の純資産総額も確認。規模が小さすぎると繰上償還リスクがある
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